歴史を学ぶ事で、必ず世界の本質が見えてきます。今回は前回の記事の続きです。
今回紹介する以前に起こったバブルと崩壊の歴史については下記記事を読んでみて下さい。この記事を見つけてくれた貴方であれば様々な本質的な事が見えてくるはずです。
株価大暴落の歴史の続きを紹介します。株価の大暴落はどの様に起こるかを学ぶ事でこれからの相場との向き合い方について考える事ができるのではないでしょうか。
■目次
- 日本のバブル崩壊
- ITバブル崩壊
- リーマンショック
- コロナショック
- まとめ
【日本のバブル崩壊】
バブル崩壊の時期は諸説あり、1990年3月27日の不動産融資総量規制が発表された日であったり、景気動向指数上では、1991年3月だったりとあります。ここでは、株価が下がり始めた1990年1月をバブル崩壊の時期と定めてご説明します。
日経平均株価は、1989年12月29日に最高値38,957.44円、終値38,915.87円を付けました。1990年10月1日に一時2万円割れを起こし、わずか9ヶ月で約半分まで下落しました。
日本のバブル崩壊は、日本独自の事情によるものなので、世界的な株安などは引き起こしておらず、同じ時期のNYダウは、堅実に上昇していました。
この時のNYダウは、バブル崩壊の時期で2500ドル、1993年時点では、3400ドル程度でした。
ちなみに 現在のニューヨークダウ平均株価17000ドル台と比べると当時から約6倍になっています。
一方、日経平均株価は、1989年12月の最高値をつけてからバブル崩壊で暴落し、そのままデフレ不況に突入していきます。
リーマンショックや東日本大震災が重なりなかなか回復する事ができず、それを打開する為に第二時安倍政権の経済対策アベノミクスで大規模な量的緩和を実施。
その影響もあり日経平均株価は徐々に上昇し、新型コロナウイルスの影響で一度大きく下落をしたけものの、現在では回復を見せるどころか、コロナ前の日経平均株価は超えてしまい、約30000円近辺で推移する様になっています。
バブル経済当時の過去最高株価と比べると現在の日経平均株価は77％程度と言うことになります。
これを踏まえると、NYダウは順調に成長し上昇している事に対して、日本経済はバブル崩壊以後全く成長できなかった事がわかります。
日本のバブル崩壊からの不況が失われた30年といわれている事を日経平均株価で実感できるのではないでしょうか？
バブル経済下の日本経済は世界で一番優秀でした。例えば、バブル経済時の世界優良企業ランキングの上位を見た場合、日本企業で独占していました。この様な時代背景により株価も凄まじい勢いで伸びていたのです。
【ITバブル（インターネットバブル）崩壊】
ITバブルとは、1990年代後半にアメリカでIT関連企業への投資が高まり、株価が大きく上昇した事を指します。 マイクロソフトがWindows95で大ヒットをしパーソナルコンピューターが広く普及されたこの時期、有名IT起業であるマイクロソフトやamazon、AOLの時価総額が話題となりました。また、別の名をハイテクバブル、とも呼ばれるており、英語では「dot-com bubble（ドットコム・バブル）」と言われています。
このITバブル（ドットコムバブル）の当時は「ドットコム会社」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャー企業の設立が大きなブームとなり、1999年から2000年までの足掛け2年間に亘って株価が異常に上昇し、日経平均株価もその期間で約60％超を超える上昇率を記録しました。
ITとは何も関係の無い企業が、横文字のITを連想させる様な企業名に変更するという事も流行し、その企業名の変更した企業の株価は異常に上がるという事も頻発していました。
しかし、その異常とも呼べるITバブルは長くは続かず2001年には完全にバブルが弾けました。
このITバブルは、バブル崩壊からの復活が期待されていましたが、その期待もバブルと一緒に弾け飛び、下落トレンドは再開し、蓋を開けてみればITバブル前の水準よりも大きく下落していきました。
■ITバブル崩壊時の日経平均株価
日本のバブル景気が崩壊してから約10年が経った2000年世界のインターネットの普及によるドットコムバブルに釣られ日本でもITバブルが発生します。
この影響もあり、当時の日経平均株価指数は2万円代にまで回復していました。
しかしその後2000年3月の光通信の連続ストップ安から、ITバブルの崩壊と日経平均株価の暴落が始まっていきます。
2000年1月につけていた高値20000円を越えていた日経平均株価は、3年後の2003年にはズルズルと下落をし続け7500円台にまで下落したのです。
アメリカを筆頭とする世界経済は、一時的な打撃で済みましたが日本経済は全く立ち直る事なく、株価の低迷が続きました。
2000年12月から2002年1月までの、「ITバブル崩壊」による日本の景気後退期を景気の名称はこの他にも、「IT不況」や、「デフレ不況」などと呼ばれています。
■ITバブル崩壊時のアメリカ株価
ITバブルの崩壊は、アメリカでもとても大きなものでナスダック指数が2000年3月では高値の5132ポイントをつけましたが、その後は下落を続け、2001年9月には1300ポイント台まで約70%も下落しました。NYダウの株価も、11000ドルから7000ドル台へ急落しています。
そして当時のアメリカは、ITバブル崩壊の最中の2001年9月11日に同時多発テロが起こり深刻な不況に突入し、株価も一層の下落を引き起こしました。
このような米国株価の崩壊のなかで、バブル期に出現した多くのIT関連ベンチャー企業は倒産に追い込まれ、2002年の米国IT関連失業者数は56万人に達しました。
結果的にこのITバブル崩壊は脆弱なIT企業を市場から淘汰していくきっかけとなり、このITバブル崩壊を生き残る事ができた企業が現在の最大手IT企業へと変貌を遂げていきました。
その代表例がGoogle・Amazon・eBayなどの企業です。今のアメリカ経済を牽引する企業達の大きな分岐点になりました。
【リーマンショック】
リーマンショックとは、2008年9月にアメリカの有力投資銀行である「リーマンブラザーズ」が経営破綻し、それをきっかけに世界的な株価下落・金融危機が発生したことを指します。
リーマンブラザーズ社の負債総額は約6,000億ドル（約64兆円）という史上類を見ない規模の経営破綻でした。
このリーマンブラザーズの経営破綻は、2007年のアメリカ合衆国の住宅バブル崩壊をきっかけに、低所得者向けの住宅ローンが焦げ付きが起こりました。
これにより「サブプライムローン危機」が起こり数多くの投資会社や銀行が倒産、その影響は世界に瞬く間に連鎖していき、世界的な大不況となりました。
株価が数値として実際に落ち始めたのは、サブプライムローン問題（サブプライム危機）が起こった2007年からで、アメリカは10月から、日本では7月から株価の下落が始まっています。この2007年から徐々に株価は下落していき、リーマンショックが起こった2008年8月から下落スピードが加速して暴落が起こりました。
日経平均は9月25日に12006.53円だった終値が、10月8日には9203.32円と1万円を割り込むまで下落、NYダウも9月26日には11143.12988ドルだった終値が、10月9日には8579.19043ドルと9000ドルを割り込むまで下落しました。
【コロナショック】
コロナ・ショック、コロナショックとは新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が世界的に流行し始めた2020年2月末ごろから3月にかけて始まった世界的な株価大暴落です。
2007年〜2010年の世界金融危機以来の最高値付近に推移していて、アメリカで初の新型コロナウイルス感染者が確認された2020年1月21日以降も大きな影響を受けなかったが、2月12日にダウ平均株価が市場最高値に達した後、世界各国の株価は2月末から急落しました。
ところが、アメリカでの新型コロナウイルス流行が本格化しだした3月末から4月にかけてアメリカ株の歴史的な暴騰が開始しました。新型コロナウイルスの景気対策として行われた各国の中央銀行による大規模な金融緩和の影響もあり、5月から6月の前半にかけても株価の上昇は続き、6月8日にはダウ平均株価が27,000ドル台を回復、NASDAQ総合指数は史上初めて10,000ポイントに達しました。
実体経済の回復を伴わず先行して株価が先に急激に上昇した事もあり、バブル経済との指摘もありました。
2021年現在の日米の株価は新型コロナウイルス前の株価を優に超え、現在も強い上昇トレンドを継続しています。
【まとめ】
ニューヨークダウの下落率と、暴落の回復期間をまとめてみます。
◆ITバブル崩壊 （2001年）: 下落率37.4％ 回復期間約6年
◆リーマンショック（2008年）：下落率53.4％ 回復期間約5年8ヶ月
◆コロナショック （2020年）：下落率38.6％ 回復期間約8ヶ月
この様に暴落は約10年に1回のスパンで起こっています。
現在（2021年11月）は新型コロナウイルスによる株価暴落から復活したばかりのタイミングに位置しています。
これらを踏まえれば、次に起こる株価の大暴落は2030年頃ではないでしょうか。これにはしっかりとした理由と根拠がありますので、そこについてはまた別の記事で書いていきます。
この様な暴落の歴史や時代背景を頭に入れておくだけで様々なものが見えてくるのでは無いでしょうか。
是非今回の記事をきっかけに経済金融歴史を学んでみて下さい。今の私たち日本人に必要なものは正確な歴史です。
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ではまた！
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